緊急の場合もあるので代理する人を考えておいても良いケースもあります。
喪主となるべき人というのは決まりはないのですが、基本的には故人と一番なじみのある人となります。
参照
しかし体調不良であったり、葬儀に耐えられない状況であったりすることもあります。
このような場合には誰がまず喪主になるべきかについて紹介しておきたいと思います。
喪主代理が必要となるケースとは？
冒頭でも少し紹介していますが、
- 高齢などで喪主の任に耐えられないとき
- 当日に体調不良などで喪主ができないとき
- どうしても外せない緊急の用事が発生したとき
といったようなときに喪主代理に依頼することがあります。
喪主代理に依頼するのも正当な理由があるときに限られることがわかります。
喪主代理になるべき人とは？
基本的には喪主の次に血の関係が強い人ということが無難です。
しかし決まりはありません。
参考までに喪主の条件を紹介しますと
- 葬儀におけるリーダーシップを親戚間などでとれる人
- 故人の生前のことをよく知っている人
- 理想のパートナーである葬儀社を探すことを行う人
というものがあります。
そのためこれに準ずる条件を喪主代理に求めたいところです。
リーダーシップということで血が濃くてもそこそこの年齢になっていないと喪主代理をするのもしんどいことでしょう。
またあまり年齢がいっていないなどとなれば故人の生前をあまり知らないこともあります。
葬儀社を探すことは関係ないかもしれませんが、この2点からすれば血の濃さとともに
「そこそこ年齢が行っていること」
は条件になってくるといえるでしょう。
人にもよりますが、20歳代でまだ葬儀や見送りといった意識が熟成されていないのであれば無理に血で決めるべきでもないと考えます。
喪主代理は複数人でもおかしくはない
たとえば父が亡くなります。
子供が3人いたとして、喪主は長男であることは多いです。
しかし長男が当日に病気となり参列できないとなれば、喪主代理を依頼します。
ここで次男や三男となりますが、どちらかにしなくてはいけないということもありません。
次男や三男としては突然のことで気持ちの整理もできていないと思いますので、両人に依頼することでも良いでしょう。
あまり知られていませんが、喪主代理は1人でなくても良いのです。
このあたりは喪主代理になる人の意見なども勘案して柔軟に決めたいところです。
喪主代理にケチはつけないこと
当然、代理ですので喪主本人と葬儀に対する考えも違うかもしれません。
喪主として後から話を聞いて、勝手なことをしてとトラブルになることもあります。
しかし立場的には代理をしてもらったという経緯もあるので、あまりケチをつけないようにしましょう。
葬儀でのトラブルではその後も長く尾を引くこともあるので、慎重に対応します。
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